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マネーハンター 

日本国民って・・・・・・

ゼロ金利、コール市場の金利、コール翌日物の金利も極めて低い状況で
国民に対しては総量規制で金貸さないって

これは極めてやってることが矛盾してる
自己破産とか、多重債務の連中なんて、ギャンブルで破産なんて数%程度で

ほとんどが生活苦、買い物など浪費して破産する奴がほとんどで
それを、ギャンブルのせいで規制とか言ってる奴はとんでもない情弱ww

普通に考えて、政府は国債発行辞めず借金しまくってツケを国民に押し付けるくせに
国民に対しては総量規制で金貸さない、レバ規制でFXやりたいなら大きな資金用意しろってw
90年以降の不景気作り出したのは全て政府の政策の酷さだし

その状況で個々で資金用意しろって、中流層が消えて
300万未満の所得世帯が全体の40%超えてる状況で格差開く一方で、それでも暴動起きない

これは日本人の国民性、日本人の性格からして結局誰も行動を起こせないこと知ってて次々と規制
国民が武力行使して政治を動かす、政府を動かすってことは国民が出来ないってこと知ってて
次々と政府のいい様に法律が改正されて行く社会ww

お前がやれとか、そうやって人が行動起こすことに依存するから、誰も行動起こさずに、政府のいい様に国が作られていく
その結果、90年以降、たった20数年で1000兆円の借金大国になり、失われた10年以降、20年近くも不景気が続いてる
戦後最大の不景気の長さ、この状況で暴動も起きず、犯罪率の悪化しない日本人の国民性は素晴らしい

マネーハンター 

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マネーハンター 

UFO対策

異星人の脅威に対抗する防衛組織の創設!
 アメリカは、ロズウェル事件で、初めて異星人が人類に対して敵対していることをはっきりと認識し、侵略の恐怖を肌で感じはじめたことはすでに述べた。それは、1955年10月9日付けの「ニューヨーク・タイムズ」紙におけるダグラス・マッカーサー元帥の発言にも如実に表れている。
 第3次世界大戦の可能性を問われた同元帥は、次のように答えた。
「世界中の国々は統一を余儀なくさせられるであろう……けだし、次の戦争は、宇宙戦争であるからだ」
 当時、ペンタゴン上層部にも、すでに異星人に対する脅威が浸透していたことが一目瞭然ではないか。さらに1962年5月、マッカーサー元帥は、ウエスト・ポイント陸軍士官学校の卒業式でも重大な発言をしている。
「……究極には人類が一体となり、宇宙のどこからかやってくる邪悪な勢力と戦うようになる……」
 この発言でマッカーサー元帥は、すでに異星人を“邪悪な勢力”と決めつけているのである。
 事実、ペンタゴンはこのころ、つまり1960年代に、墜落したUFOの回収および迎撃部隊である「ムーンダスト」と「ブルーフライ」という2つの秘密特殊部隊を組織し、行動させていたことが明らかになっている。
 異星人の脅威に対抗すべく、防衛組織が創設されていたのである。同時に、ペンタゴンでは、異星人と軍事的に対抗できるだけのテクノロジーの獲得が急務になっていたのだ。
 冷戦後の新しい世界秩序の構築は、アメリカが現在、直面している最大の課題であるとされる。しかし、実はアメリカは、冷戦に勝ち抜いたというわけではないのかもしれない。時代はすでに、地球という狭い枠組みの中で、井の中の蛙のように内部抗争を繰り返すことを、もはや許さなかったのではないだろうか。
 当然、当時のソ連も異星人の存在は知っていたはずだ。もちろんその目的さえも。
 そう考えたとき、人類が異星人に対抗しうる唯一の方法は……そう、地球全体が、ひとつの目的意識のもとに結集しなくてはならないのである。
 地球をひとつにすべく、大国はアメリカひとつになった。残されたのは、人類がすべての真実を知ることだけなのだ。
 では、われわれ人類は、実際問題として異星人に対抗できるのであろうか。
 もし、スター・ウォーズが勃発すれば、戦場は必然的にこの地球になる。しかし、「EM効果」のために、核兵器の使用は不可能に近いだろう。万が一、使えたとしても、核兵器などを使用すれば地球自体が破滅してしまう。
 では、UFOに対する防御兵器はあるのか、あるとしたらそれは何か?
 そう、それこそがほぼ実用化されたと見られる、電磁波を用いた非殺戮性兵器ではないだろうか。
 そしてまだある。UFOの「EM効果」対策も十分に装備されたステルス戦闘機、さらには三角形UFO=ブラック・マンタは、対異星人用のバトルに使用される兵器なのである。

     人類が存亡を賭けて戦いを開始する日!!

 地球に迫りくるスター・ウォーズの脅威……! 人類に未曾有の危機が襲いかかろうとしている。
 そのためにあらゆる面で暗躍しているのが、「影の政府」といわれている存在からの指令塔と目されるアレキサンダーなのではないか。
 そして、防衛という面で関与しているのが、遠隔視を生業としたエド・デームズが率いる「サイテック社」だ。同社社長のエド・デームズは、おそらくすべてを知ったうえで筆者のインタビューに応じたのだろう。
 彼らは「アクエリアス計画」の時点で、UFOの存在を認識していた。その後も、軍とは距離を置いたといいながら、湾岸戦争や火星探査計画で、リモート・ビューイングの能力を米政府や軍のために使用してきたことまでは、筆者に明かしてくれた。
 そして1994年8月の筆者とのインタビューで、サイテック社のリモート・ビューイングによって、アリゾナ、ユタ、ニューメキシコ、コロラドの4つの州が対峙する「フォーコーナーズ・エリア」にあるチャコ・キャニオンで、異星人の一団とのコンタクトが発生するとも話してくれたのだ。
 しかし、その後の経過はいっさい知らされていない。何も起こらなかったのか、あるいは何かが起きたのか、今の筆者には知ることはかなわないのである。
 もしかしたら、異星人と米政府のコンタクトは、実際に行われていたのではないだろうか。そしてその事実さえもが、米政府によって隠蔽されてしまったのかもしれない。もしそうなら、当然、このコンタクトに深く関与していたはずのサイテックも、米政府のために口をつぐまざるをえなかったのだろう。
 サイテックの予見もそうだが、アメリカ政府に対する異星人からのコンタクト事件は、過去に何度も発生していたのは明らかである。公開された多くの機密文書が、何よりも雄弁にその事実を物語っている。
 異星人はこれまでに何度も、アメリカ政府にコンタクトを求めているのだ。いや米政府ばかりではない。多くの人が異星人とコンタクトしている。
 しかし、おそらく異星人はその圧倒的な軍事力を背景に、米政府に圧力をかけ、キャトル・ミューティレーションやアブダクション事件を黙認させ、あまつさえその事実を米政府に否定・隠蔽させてきたのだろう。そう考えなければ、米政府の動きには納得できない点が多すぎるのである。
 それに対抗する術をもたなかった人類は、否応なく従ってきた。それがこれまでの実情なのである。
 しかし、今や情勢は大きく変わろうとしている。アーメン・ビクトリアンのレポートにもあるように、非殺戮性兵器などの防御手段を手に入れ、「EM効果」などに十分対抗できる兵器の開発を終えたのである。
 そして、サイテック社は遠隔視によってUFOにアクセスし、UFOの飛来ルートはもとより、異星人にもアクセスして地球での拠点を感知しているという。さらに、地球の大気圏上では、実験という名目で打ち上げられたスペース・シャトルが、地球の周囲を監視しているのだ。
 ペンタゴンはハイテク機と超能力の両面から、UFOの侵入に対して厳重な監視体制を敷いている。今やすべての用意は完了したのである。人類がその存亡を賭けて戦いを開始する日は近い。
 こうしてスター・ウォーズがわれわれ人類の目前に迫ったとき、その幕開けを告げるのが、非常に危険な敵対勢力としての異星人の存在の公開なのである──!
 

マネーハンター 

なんてこったい

第二次世界大戦終了後、GHQがやってきて、

チョコレートをばらまき、牛乳を飲む習慣を

覚えさせた、いずれ牛肉を食べさせ、

輸入させる為にね。

米国に異を唱える政権が現れると、マスコミに

スキャンダル情報を流し、信用不安を煽る、

それを耳にする国民はマスコミ信頼度が

世界トップクラス。

政治、経済など行政への不信がつのり、勤労意欲を

低下させ、GDPが低下、貧乏国へ逆戻り。


米国の財務長官は堂々と強いドルを主張して

いるではないか、管さんが円安を主張して

何が悪いのか? マスコミは思慮に欠けている

と騒ぐが、世界のトップはみな自国通貨に対し

コメントを発している。

現在の日本は、後ろへ進む国(後進国)

40年後にはGDPが中国の1/7と成り果てる。

誇れるものは世界一の長寿国と言う事だけ。

マネーハンター 

やばいことになりそう。

情報統制をこの機に進めるんじゃない?>>アメリカ
そもそもWWWのルートサーバーって、13台のうち一台が日本、あとヨーロッパに
二台あって、残りは全部アメリカにあるわけだし。
それにWWWそのものの概念も、アメリカの国防省の中のイントラだったわけであって。

http://www.pie.us/
ここが訴訟をサンフランシスコ市警と相談しながら起こすと怒ってる会社。
会社概要は1955年に電話通信事業のデータセンターから出来た、比較的新しい
会社。自家発電までやって、サーバーの安定性とスピードに自信がありまっせ、という
会社だっただけに、今回の事件でサーバーをダウンさせられて、2ch以外の
サーバーも一緒に落ちてしまい、それがアメリカの政府関係のサーバーも
巻き込んで落ちてしまったのでえらいこっちゃ!になったという話。

日本にもしサーバーがあって、例えばどこかの会社がレンタルサーバを引き受けやってて、
なんかの政府の省庁内のサーバーが飛んだ、みたいになったらやっぱり総務省と
警察が怒って調べるでしょ?それと一緒だとは思う。
ただ、WWWそのもののプラットフォームはアメリカだからね。

私は逆に、2chがなくなっちゃうんじゃないかなって思うよ。
サーバーレンタル会社にしても、レンタルしてるほかの企業にしても、2chそのものが
迷惑っていう話になって、トラブルを抱えやすいコンテンツだっていう話になるのであれば
企業にもお断りする権利はあるんじゃない?
しかも、ひろゆきは日本で法の目をくぐるためにアメリカのサーバーを
レンタルして、ダミーの会社をシンガポールに作っているわけでしょう?
逆に、このあたりを城砦法でやられるんじゃないの?
私、アメリカの法律ってあんまり詳しくないんだけど、城砦法の理念って
自分の財産を守るためなら、相手を排除する権利があるっていうので合ってる?

要は、2chもクラックを組織的に行った韓国人たちも、両方排除されるんじゃ?


陰謀論的には

韓国人がサイバーテロを起こして騒ぐ→やられたアメリカの会社がFBIに調査を依頼
→FBIが「捜査を名目」に2ちゃん内のあらゆる反米レスと投稿者のIPを調査
→反米的な書き込みをした者を全員特定して要チェックリストに登録してネット監視
→ネット上での緩やかなファシズム=言論弾圧の強化に成功

とかの方がまだ現実味がある。
実際、アメリカの捜査機関が、調査名目で2ちゃんの書き込みとログを請求したら、
当然、その中に含まれるアメリカに都合の悪い書き込みを行ったもののIPを記録するだろうし、
それを元に書き込んだ者をリストアップして監視対象にする事くらいはやるだろうし、
そっちについてちょっと心配してる。
このスレなんか特に書き込んでた奴で困る人とかいると思うし。
FBIとかは裏に回ればこの種の違法行為も国家安全上・防衛上の必要事項としてやるだろうから。

マネーハンター 

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